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地球温暖化問題 小泉環境大臣は官僚のご進講を謙虚に受けて猛勉強しろ! [環境問題]

 環境少女トゥンベリさんの国連における涙ながらの訴えで一躍大関心事となった地球温暖化問題は今後各国でさまざまな議論を呼ぶことになるだろう。我が国の体制はどうか。史上男性で最年少大臣になった小泉環境大臣を筆頭とする環境省の責務たるや重大である。ところで国際初デビューとなった国連での記者会見などを聞いていると甚だ勉強不足が目立って心もとない。これでは初国会となる臨時国会を無事乗り切れるか心配である。CO2排出の大手である化石火力発電所、化石火力エネルギーの削減を聞かれ考え込む始末である。明らかに勉強不足である。タブーになっている原子力の活用、水素エネルギーの大規模技術開発など言葉だけでも知っていれば小泉大臣の話術をもってすればレベルの低いメディアの記者など立ちどころに煙に巻くことが出来ると思うのにこの2,3日民放報道番組の笑いの餌食になっていますよ。帰国したら早々に政治力はないが頭のいい官僚の皆さんのご進講を謙虚に受け臨時国会に備えてほしい。政治センスのいい大臣と頭のいい官僚を合体すれば環境問題は万全である。要注意はメディアの記者にちやほやされることだけだ。メディアの記者は薄っぺらな反権力に凝り固まっていて信用ならないですよ。!

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地球温暖化に想う;その3 [環境問題]

 地球温暖化問題に関連し国連で各国は具体策のないままに2050年までに温室効果ガスの排出量を「実質ゼロ」にするという公約を発表している。我が国の公約のないのをとらえ日本のメディアはここぞと安倍政権を攻撃している。「実質ゼロ」が何をさすかは知らないが安倍政権よ!この機をとらえ火力発電ゼロ、代替は原子力発電にすることをぶち上げ、レベルの低いメディアを始め、いわゆる有識者と称する連中の原子力発電反対を一挙に粉砕すべきである。あとは森林の再開発に資金を投入に「実質ゼロ」を謳えばよい。各国の言っているのも森林のCO2吸収を数値化しているのであろうから臆することは無い。幸い我が国は山だらけで森林は一杯ある。原発の開発と森林の再開発に資金を投入し華々しく全世界に実質ゼロを発信すべきである。担当は環境問題にセクシーなる言葉を持ち込んだ小泉環境大臣が最適任である。旧ナチスのゲッペルス宣伝相のような人物も国のためには必要である。

  

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地球温暖化に想う;その2 [環境問題]

 国連気候行動サミットが開催された。 環境少女トゥンベリさんが「失敗すれば決して許さない」と首脳らに訴え、日本のメディアも大きく報道している。日本で直ちにできることは原子力発電所の再稼働とそれに見合う火力発電所の休止である。原子力発電所の災害時の安全性については原子炉本体を止めれば全く問題ない。福島原発の事故は津波で予備電源が働かず原子炉本体の冷却が出来ないまま水素爆発を起こし放射能を四散させ大事故となったのである。予備電源の更なる予備として電源車を配備しておけばほぼ万全である。千葉県の様な配電線障害にも臨機応変役立ちますよ!。温暖化対策には原子力発電が有効なこと、誰でも知っていることを何故やらぬ。

 マスメディアを含む反政府団体が遣らせないのである。

 小泉環境大臣殿よ!直ちにできる我が国の地球温暖化対策として国連気候行動サミットでぶち上げたらどうだ!石炭火力を残しながら格好よく原子力発電0を打ち出しているメルケルドイツ首相など苦虫をつぶすだろうが絶好のパホーマンスになりますよ。NHKを含む日本のメディアも人民裁判的な旧東電役員有罪論に熱中せず原発再稼働とCO2削減問題を論じたら如何ですかね。それはそうと原告弁護団の控訴はどうなっていますかね。

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地球温暖化に想う; [環境問題]

 異常気象が世界的に続いている。地球温暖化によるものと言われている。地球温暖化は人間社会の急速の近代化によるCO2の排出の増大に起因する。その抑制を図るために世界的にパリ協定が結ばれたがアメリカが脱退している。世界のメディアはアメリカのトランプ大統領を脱退の張本人に仕立てて批判の矢面に立てているが果たしてそうだろうか。世界最大の工業国であるアメリカに大幅な削減枠を押し付けようとしていることに反発しているだけである。中国がアメリカより多く排出しているのに開発途上国に位置づけられているのもアメリカにとっては受け入れられないものになっている。日本のメディアよ!トランプ大統領を叩くことばかりに熱中していると全く信用されなくなるぞ!

 CO2の排出量の大きなものを考えてみよう。

・火力発電所 最大手であるが安価な電力を産業界に供給しているので各国とも削減には難色を示している。アメリカ同様自国第1主義である。

 火力発電所に代わり得るものは原子力発電所である。欠点は安全性と使用済み燃料の処分である。安全性については世界的にアメリカのスリーマイル島原子力発電所、旧ソ連のチェルノブイル原子力発電所、日本の福島原子力発電所の三大事故が有名である。アメリカ、ソ連の事故は実験を兼ねた人為事故であり日本の場合は自然災害事故である。日本の場合は緊急対応の設計不手際である。地震発生時、津波が到来しても予備電源が生きていれば原子炉本体を止め水素爆発は起こらなかったのである。慌てふためいた当時の民主党政権は全国の原子力発電所を全て止めてしまったのである。代わって何をしたか。老朽火力発電所の再稼働と新設である。各発電所に電源車の配備で済んだものを、技術者をもって任じていた当時の民主党の菅直人首相の責任や大である、この措置により我が国はどれだけのCO2を排出したか計算して御覧じろ。いまもって原子力発電所反対を煽り立てているメディア、有識者よ、政府の総合的なエネルギー計画に耳を傾けたらどうだ。イラン情勢も急迫しているぞ。

 使用済み燃料の処分は小泉大臣さんよ!あなたの分野ですよ!山の地下に埋めるしかないと思われるがフィンランドを視察し知恵を借りたら如何がな。!

>二番目に大きいのは自動車に代わって大型旅客機だ、ジェットエンジンはCO2の垂れ流しだ。飛行機と言えばこれまでは騒音問題であったが今や世界の飛行場近辺にCO2の垂れ流しだ。一度大型コンピューターで計算するといい。対応は効率のいい小、中型機の開発でありアメリカなどのメーカーはすでに乗り出している。我が国も難航している三菱航空機を助けたらどうか。

 第3番目は昔ながらの自動車である。本命はトヨタなどが開発している燃料電池車であるが水を出すので混雑時は道路はどうなるか、水だから大したことは無いか。


 兎に角、地球温暖化問題は議論よりも出来るところから実行の段階にきている。アメリカがどうのこうのではなく日本は率先してすぐできる原子力発電所再稼働と火力発電所の休止からやるべきである。メディアは原子力発電の正確な情報を国民に説明すべきである。

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